情報システム部門の業務プロセス改善

こんにちは。シンプルなのに多機能で圧倒的に使いやすい、クラウドワークフロー「kickflow」のメディア運営チームです。
この記事の要点
- 情報システム部門はDX推進を期待される一方、自部門の業務フローは非効率なままになりがちです
- 紙ベースやEメールでの処理は、時間がかかるうえにエラーや情報流出のリスクも伴います
- 業務改善が可能なワークフローとして、ID・アカウント発行依頼、入社処理からのキッティング作業、権限付与・剥奪、インシデント報告、IT資産、テレワーク許可申請の6つがあります
- 業務プロセスをデジタル化・自動化すると、時間とコストの削減、エラーの減少、セキュリティの強化につながります
“医者の不養生”な情シスの業務フロー

情報システム部門は、全社のデジタルトランスフォーメーション(DX)推進の期待を一身に背負っています。しかし、この重要な役割を担う部門自身の業務フローが、しばしば非効率的なままになっているのが現状です。日々の緊急業務や目先の課題に追われる中で、部門内の業務改善が後回しにされがちなのです。
たとえば、新入社員の情報処理から始まるキッティング業務、従業員からのアカウント発行申請への対応、その他の日常的な作業が、まだ紙ベースやEメールで処理されていることが珍しくありません。紙ベースやEメールでの処理は、時間がかかるだけでなく、エラーの発生や情報の流出リスクも伴います。こうした業務は、デジタル化や自動化によって効率化できる余地が大いにあります。
情シスの業務改善が可能な6つのワークフロー

ID・アカウント発行依頼ワークフロー
企業が利用するITシステムは年々増加しており、それに伴いアカウント発行やID追加の申請・承認プロセスも頻繁に発生しています。このプロセスは手作業によるものが多く、時間がかかるだけでなく、誤りやセキュリティリスクの原因となり得ます。デジタル化による自動化システムを導入することで、迅速かつ正確に処理できるようになります。
入社処理からのキッティング作業ワークフロー
新入社員の入社手続きからPCのキッティングまで、この一連のプロセスは非常に複雑です。各ステップで誰が何をすべきか、どの段階にあるのかを明確にし、これらをデジタルツールで管理することで、効率的かつ正確な進行が可能になります。また、キッティング自体も自動化により時間短縮が見込めます。
権限付与・剥奪に関するワークフロー
企業内のファイルサーバーやクラウドストレージへのアクセス権限の付与・剥奪は、セキュリティ上重要なプロセスです。この手続きは手間がかかる上に、人的ミスによるセキュリティリスクも伴います。デジタル化されたシステムを導入することで、作業の効率化とセキュリティ強化が期待できます。
情報システムに関するインシデント報告
インシデントが発生した場合、その記録と対応は重要です。しかし、従来の手法では報告の遅れや記録の不備が発生しやすいものです。デジタル化された報告システムを導入することで、記録と対応を迅速かつ正確に行うことが可能になります。
IT資産に関するワークフロー
パソコンやその他のIT機器の購入申請、USBメモリなどの周辺機器の利用申請など、IT資産に関する業務は煩雑です。これらの申請・承認プロセスをデジタル化することで、管理の効率化と透明性の向上が期待できます。
テレワーク許可申請ワークフロー
テレワークが一般的になる中で、テレワークに関連する申請プロセスも増えています。デジタル化されたワークフローシステムを導入することで、テレワークに関する申請・承認プロセスを効率的かつ柔軟に行うことができます。
まとめ
情報システム部門が直面するこれらの課題は、新しいクラウドワークフロー「kickflow」のようなツールを活用することで、大幅に改善が可能です。こうしたツールは、業務プロセスをデジタル化し、自動化することで、時間とコストの削減、エラーの減少、セキュリティの強化を実現します。情報システム部門が自身の業務プロセスを見直し、最適化することで、全社のDX推進においてより重要かつ効果的な役割を果たすことができるでしょう。
よくある質問
6つのワークフローを一度に電子化できない場合は、どれから手を付ければよいですか
記事は6つに順番を付けていないので、自社でいま一番困っている課題に近いものから選びます。使うシステムが増えて発行の申請が絶えないならID・アカウント発行依頼、人の手違いから情報が危うくなるのを防ぎたいならアクセス権限の付与・剥奪が、最初の候補になります。
情シス部門の中で完結する手続きなら、メールのままでも足りますか
部門内で完結していても、メールのままでは処理の遅れや記録の抜けが起きやすい点は変わりません。インシデント報告のように記録と対応の正確さが問われる手続きや、権限の付与・剥奪のように人手の誤りが情報の安全に直結する手続きは、部門の中だけで回っていても見直す対象になります。自部門の手続きを整えておくことは、全社のDXを進める役割を果たすうえでも土台になります。